看護師のiDeCo入門｜忙しくても始めやすい老後資金づくり

はじめに

「老後のお金は気になるけれど、何から始めればいいかわからない」

看護師として働いていると、夜勤や不規則な勤務で毎日が忙しく、将来のお金について考える時間をつくるのも簡単ではありません。そこで候補になる制度の一つが、個人型確定拠出年金のiDeCo（イデコ）です。

iDeCoは、税金面のメリットを受けながら、自分で老後資金を準備する制度です。ただし、NISAとは使い方が異なり、原則として60歳まで資産を引き出せません。

この記事では、看護師・医療従事者の方に向けて、iDeCoの仕組み、メリット、注意点、始める前に確認したいことをわかりやすく解説します。

iDeCoは、自分で掛金を出し、自分で運用商品を選び、将来、年金または一時金として受け取る私的年金制度です。公的年金に上乗せして、老後の生活資金を準備するための仕組みと考えるとわかりやすいでしょう。

掛金は月5,000円から、1,000円単位で設定できます。毎月の金額は、無理なく続けられる範囲で決めることが大切です。iDeCo公式サイトによると、加入区分や勤務先の企業年金の有無によって、掛金の上限が異なります。

iDeCoの掛金は、全額が「小規模企業共済等掛金控除」の対象です。所得税や住民税を計算するときの所得から掛金を差し引けるため、税負担の軽減につながります。

たとえば、毎月1万円を拠出すると年間の掛金は12万円です。実際にどの程度税金が軽くなるかは、年収や課税所得、扶養状況などによって変わりますが、所得税・住民税を納めている人ほどメリットを感じやすい仕組みです。

通常、投資信託などの運用益には課税されます。一方、iDeCoの口座内で得た運用益は非課税で再投資されます。長期で積み立てるほど、運用益をさらに運用に回せる効果が期待できます。

ただし、投資信託には元本割れの可能性があります。税制優遇があるからといって、必ず利益が出るわけではありません。

iDeCoは、受け取り方に応じて「退職所得控除」または「公的年金等控除」の対象になります。ただし、勤務先の退職金や企業年金などとの受け取り時期によって、税金の計算が変わることがあります。受け取りが近づいたら、制度をよく確認しましょう。

看護師の場合、勤務先によって企業型確定拠出年金や確定給付企業年金、共済制度などに加入していることがあります。企業年金に加入している第2号被保険者は、現在のiDeCoの掛金上限が原則月2万円です。企業年金等に加入していない第2号被保険者は月2万3,000円が上限です。iDeCo公式の加入手続き案内

ただし、企業型DCの掛金や他制度の掛金相当額によって、実際の上限が変わる場合があります。勤務先の人事・総務担当者に確認してから申し込みましょう。

2026年12月1日から、会社員・公務員など第2号被保険者の拠出限度額は、企業年金の状況を踏まえたうえで月6万2,000円を上限とする仕組みに変更される予定です。企業年金に加入している場合は、企業型DCの掛金やDB等の掛金相当額を差し引いて計算されます。厚生労働省の制度改正案内

制度改正前後で上限が変わる可能性があるため、申し込み時点の最新情報を確認してください。

iDeCoは原則60歳まで引き出せません。病気や転職、引っ越し、子どもの進学など、近い将来に使う可能性のあるお金をiDeCoに回すのは避けましょう。

まずは生活費の数か月分を、すぐに使える預貯金で確保する。そのうえで、長期間使わない老後資金をiDeCoで積み立てるという順番がおすすめです。

大まかに言うと、iDeCoは「老後専用の資金」、NISAは「将来のさまざまな目的に使える資金」に向いています。

制度	向いている目的	主な特徴
iDeCo	老後資金	掛金の所得控除、運用益非課税、原則60歳まで引き出せない
NISA	住宅、教育、老後など	運用益非課税、必要なときに売却・引き出しがしやすい

どちらか一方が正解というわけではありません。近い将来に使うお金は預貯金やNISA、老後まで使わないお金はiDeCoというように、目的で分けて考えると整理しやすくなります。

iDeCoを始めるとき、最初から上限額まで拠出する必要はありません。夜勤の回数や家計の状況は、ライフステージによって変わります。

「毎月5,000円なら無理なく続けられる」と思えるなら、そこから始めても十分です。大切なのは、金額の大きさよりも、長く続けられる仕組みをつくることです。

忙しい毎日の中で、将来のお金について考えることは後回しになりがちです。だからこそ、給与から自動的に積み立てる仕組みをつくることには意味があります。

iDeCoは、看護師・医療従事者の老後資金づくりに活用できる制度です。

始める前に、勤務先の年金制度、家計の余裕、資金を使う時期を確認しましょう。制度のメリットだけでなく、引き出せないという注意点も理解したうえで、自分に合った金額から始めることが大切です。

お金の準備は、将来の自分や家族の選択肢を増やすための準備でもあります。まずは勤務先の年金制度を確認することから始めてみてはいかがでしょうか。

※この記事は制度の概要を紹介するもので、特定の金融商品や金融機関を推奨するものではありません。iDeCoの加入・運用は、ご自身の家計やリスク許容度を確認したうえで判断してください。制度や税制は変更される場合があるため、申し込み前に公式情報をご確認ください。